私たちは、被災地に行って支援活動をしたい！　でも、現実の問題としては、即行動とはなかなかいかない。何をしていいかわからない。行ったら迷惑になるかも。自分は専門家ではないから無理だ。　どこに行けばいいかわからない。そこで、阪神淡路大震災の時、神戸生田中学の避難所で、避難所代表、ボランティア代表として400名以上のボランティアを受け入れ３ヶ月間支援、中越地震では小千谷市を支援、現在、防災士として地域へ、コンサルタントとして企業へ災害対策などの指導を行なっている。そんな経験から支援の形をまとめてみた。

●一度、被災地へ行くと、再び行きたくなる

一度目は、「被災地に行く！」から、二度目は、「○○さん達に会いに行く」となるので、一度目の現地入り支援を「勇気の支援」とすると、二度目の現地入り支援は、「心の支援」とでもいえるだろう。実際に、阪神淡路大震災の時も何度も何度も同じ人が来てくれた。

●カウンターパート（対応相手）

兵庫、徳島、鳥取が宮城、京都、滋賀が福島、大阪、和歌山が岩手と担当県が決まり、大阪と和歌山は岩手県庁に「関西広域連合岩手県現地事務所」を設置、職員を常駐させた。

静岡は岩手県　鳥取は宮城県石巻市。（4/1時点）

これにより、一般市民も迷うことなく支援をすることができる。

神戸の震災の時　実際に小中学校同士でビデオレターのやり取りが行なわれ、心の復興に大いに役立った。

さらに、責任感を持って長期的に支援できる。

●自動車を送ろう

地方は車が無ければ何も出来ない。

車の買い替えを考えている方へ、下取りしてもらうのではなく、被災地に支援品として送るのはどうだろう？　もちろん、名義変更などの法的に必要な処理を必要とする。

●船を送ろう

使っていない漁船を漁業組合単位で被災地の漁業組合に支援してはどうだろう？

ヨットやクルーザーを期間限定でレンタルするのも手である。実際には、魚群探知機やGPS仕掛けなど様々なツールが必要ではあるだろうが、船乗りが陸に上がるほどむなしいものは無い。私の父も中学を卒業してから６０歳までの間、ずっと船に乗っていた。海人は海人、船に乗れば、立ち上がる勇気も沸いてくるのではないだろうか。

●企業から被災企業へ

同業種の被災者従業員を雇い入れる。住居は市町村などが用意し、仕事を受け入れ企業が用意する。

また、業界だけの特殊な設備やツールがあるが、それらをドンと支援するのが一番喜ばれるだろう。インフラ整備と業務再開が一番の復興である。企業は何としても、事業を継続させなければならない。「人を雇用し給料を払う」これが一番なのである。

タイプ①：家族ごと雇用と住居を受入

タイプ②：住居、ツールとノウハウを３ヶ月間研修し、地元に戻り起業。販売仕入れも継続的に援助する。

タイプ③：在宅勤務としてITなどの業務を割り振る。

いずれも社会保険などの福利厚生を提供する。

これらを一手に引き受けるNPOヒューマンタイズが地元仙台に立ち上がったので、応援したいです。

●野菜ジュースを送ろう

被災者は、トイレの不自由、寒さ、ストレスなどから「極度の便秘」になり、多くの人が病院に運び込まれた。それを改善する一つに　野菜ジュースがある。また、放射能などの影響で葉物野菜が手に入らない。西日本から送ってあげる必要がある。